こんにちは、テト.Dです！
「公務員として研究職に就きたいけど、博士号が必要では？」と悩んでいませんか
学士卒や修士卒でも応募できる、自治体が運営する研究職についてご紹介します。
私自身、公共の研究所で修士卒として働いた経験があり、民間企業以外でも研究職に就けることを実感しました。この記事を通じて、就職の選択肢が広がり、キャリアの選び方にゆとりが生まれるでしょう！
地方自治体の研究所とは？
地方自治体、つまり都道府県や市町村が運営する研究所では、公衆衛生や産業技術、農業技術など幅広い分野で研究活動が行われています。
博士号が必要な国立研究機関と異なり、自治体の研究所では学士卒や修士卒でも応募可能なことが多いです。
実際に博士号が不要な地方研究所を4種類紹介！
地方衛生研究所 🧪
- 概要: 公衆衛生に貢献する試験研究機関。
水質、食品、医薬品、感染症の検査・研究を実施。 - 機関例:
- 東京都健康安全研究センター
- (地独)大阪健康安全基盤研究所
- 応募方法:
- 地方公務員技術職（化学・生物）から応募可能。
- (地独)は独自採用活動を実施。
産業（工業）技術研究所 ⚙️
- 概要: 企業支援や研究開発の支援を実施。
技術提供を通じてものづくり産業をサポート。 - 機関例:
- 東京都立産業技術研究センター
- (地独)大阪産業技術研究所
- 応募方法:
- 各自治体の技術職員募集ページを通じて応募可能。
- (地独)は独自採用活動を実施。
農業水産環境技術研究所 🌾
- 概要: 農業の発展を目指し、環境保全や技術研究を実施。
- 機関例:
- 東京都農林総合研究センター
- （地独）大阪府立環境農林水産総合研究所
- 応募方法:
- 地方自治体の農林技術職に応募し、配属されるケースが一般的。
- (地独)は独自採用活動を実施。
科学捜査研究所 🔬
- 概要: 事件・事故の科学的鑑定を担当し、警察と連携。
- 機関例:
- 警視庁科学捜査研究所
- 大阪科学捜査研究所
- 応募方法:
- 各都道府県警察の採用情報ページを確認。
- 募集状況は年によって異なる。
まとめ
地方自治体が運営する研究所では、学士卒や修士卒でも研究職に応募可能です。
公衆衛生や産業技術、農業などさまざまな分野で活躍の場があり、民間企業だけでなく地方自治体もキャリアの選択肢に加えてみてはいかがでしょうか。
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